BtoB ECは商品カタログサイトからスタートすると始めやすい

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新型コロナウィルスが蔓延したことで、BtoC ECは一般的になりましたが、BtoB(B2B) ECはまだまだこれからという企業は多いと思います。

弊社へのお問合せでもBtoB ECを構築したい、というものは増えているのですが、BtoB(B2B)の商習慣をそのままECに置き換えようとするとハードルが高く、なかなか導入が進みません。

しかし、BtoB(B2B)のお客様にとって、紙で印刷された分厚い商品カタログの中から必要な商品を探し出す手間は大変なものがありますし、担当者に電話で連絡をして注文をするもの面倒です。

そこで、BtoB(B2B) ECのスタートとして、まずは自社商品を探し出すためのカタログサイトから始めるのが早道です。

そこで、今回はカタログサイトの構築について見ていきたいと思います。

目次

カタログサイトとは?

カタログサイトとは、紙の冊子カタログをオンラインで見れるようにしたものです。

カタログサイト
カタログサイト

Webカタログや電子カタログ、デジタルカタログといった言い方もされますが、パソコンやタブレット、スマートフォンからカタログを閲覧できるようにしたものです。

商品の見せ方については、紙のカタログのようにページをめくる形で構築されたものから、ECサイトと同じ形で作られたものまで様々なものがあります。

カタログサイトのビジネスモデル

カタログサイトには、大きく分けて2つのビジネスモデルがあります。

オープン型カタログサイト

オープン型カタログECサイト
オープン型カタログサイト

BtoB(B2B)の商取引においては、商品を商社やベンダーを通して、店頭で販売するケースも多く、そういった場合にはメーカーが直接商品を販売する事はできません。

しかし、個別商品について、商社やベンダーから、商品のスペックや在庫の有無、在庫がない時の納期、卸値や出荷単位といった、問い合わせに電話やメールで対応することは、メーカーにとって大きな負荷となっているケースも多くあります。

そこで、直接商品を販売するのではなく、商品検索ができるカタログサイトを構築することで、既存の商流を変える事なく、商品情報だけ提供することができます。

クローズド型カタログサイト

クローズド型カタログECサイト(会員登録承認型)
クローズド型カタログサイト

BtoB(B2B)の商取引では、取引がある企業以外には価格を非公開にしていることが一般的です。

また、BtoB(B2B)の商取引では、商品やサービスを先に提供し、後日代金を請求書で請求する「与信取引」で行うことが一般的です。

そのため、取引を開始する場合には、まず取引先の情報を収集・分析することにより、取引先の信用力やその動向を予測・分析する与信を行ってから、取引を行う必要があります。

そこで、カタログサイトにおいても、クローズド型することで、信頼できる企業に対してのみ、商品情報を行うことができます。

BtoB(B2B)企業がカタログサイトを構築するメリット

BtoB(B2B)企業が、カタログサイトを構築するメリットとしては、主に以下のものがあります。

既存顧客へのサービス向上と新たな顧客獲得

今や商品情報などはインターネットで検索をするのが当たり前であり、そこから商品の購入を行うのも一般的です。

ところが、BtoB(B2B)で取引を行っている企業の場合、商品情報すらWebサイトに掲載がされていないケースもあります。

これは、企業規模や取引実績によい、企業毎に商品価格が異なっていたり、商品情報の更新に対応できないことから、掲載をしていないという場合がありますが、商品情報がインターネット上で探し出せない事は、取引先にとっては苦痛でしかありません。

これに対し、カタログサイトを構築して、商品情報が掲載することで、既存顧客はインターネット上で商品情報をスムーズに得ることができるようになり、既存顧客の利便性は高まります。

また、商品情報が掲載されていることで、検索エンジンからの流入により、新たな顧客を獲得できる可能性もあります。

商品情報の即時更新と検索性の向上

カタログサイトを構築すると、商品情報がデータベースに格納されるため、商品のスペックや在庫の有無など、商品情報の更新がスムーズに行え、最新の情報を提供することができるようになります。

また、紙のカタログの場合だと、注文したい商品を探すのに1ページずつ見ながら探す必要がありますが、デジタルカタログであれば、多くの場合、デジタルカタログ上で商品名などのキーワードで検索することができるため、検索の負荷が大きくさがります。

問合せ対応工数とコストの削減

BtoB(B2B)企業は、取扱商品は商社や販売会社などを通して販売するケースが大半ですが、インターネット上に商品情報が掲載されていないと、エンド企業だけでなく、商社や販売会社からの問合せ対応が必要になり、それが業務課題となっているところも多いと思います。

これに対しカタログサイトを構築すると、商品情報がデータベースに格納されるため、商品のスペックや在庫の有無など、商品情報の更新がスムーズに行え、最新の情報を提供することができ、商社や販売会社に対してカタログサイトを案内することで、問合せ業務を減らすことができます。

在庫がない時の納期の問合せや、卸値、出荷単位など、今まで直接問合せが来ていた情報も掲載することもできますし、クローズドのカタログサイトとすることで、問合せ企業に応じて、別価格を提示することもカタログサイトでは可能になります。

また、紙のカタログからカタログサイトに移行することで、内容が更新される度にかかる紙の印刷コストとカタログの発送コスト、修正・更新した際には再印刷や再配布の手間と費用ががかかってしまいます。

一方、カタログサイトは、閲覧できるURLを共有したりファイルをメールで送付したりできるため、営業が紙のカタログを持って、お客様を訪問する必要もなくなりますし、閲覧数の高い商品や取引先の閲覧傾向などのデータを取得できますので、今後のマーケティング戦略に活かすことができます。

BtoB(B2B)企業がカタログサイトを構築する際の注意点

このように、BtoB(B2B)企業が一気にBtoB(B2B)ECを構築しなくても、カタログサイトを構築するだけでも多くのメリットを享受できます。

しかし、BtoB(B2B)企業がカタログサイトを構築する場合には、注意をすべき点もあります。

型番での検索機能

一般的なBtoC ECでは、トップページから商品を検索して該当商品へと辿り着くか、検索エンジンから直接該当商品ページに辿り着いて商品購入を行います。

しかし、カタログサイトの場合、カタログサイトの検索機能を使って、商品の型番や商品名での検索を行うというのが一般的です。

そのため、既存のトップページやカタログページ、新規ページなどに、カタログコードを入力して型番検索ができる必要があります。

商品コード登録・検索
商品コード登録・検索

企業別やユーザー別の価格表示

企業別価格表示ECサイト及びマーケットプレイスサイト
企業別価格表示ECサイト及びマーケットプレイスサイト

BtoB(B2B)の商取引では、取扱商品の価格が全ての企業に対して同一価格で販売することはなく、取引条件により販売価格が異なっているのが一般的です。

そこで、取引金額に応じて大口取引企業と小口取引企業で、異なる価格を設定して表示するようにすることで、BtoB(B2B)の商習慣に対応する必要があります。

また、グループや企業だけでなく、ユーザーに対して一定の購入金額により購入者をより割引の大きなグループに割り当てたり、定期的にユーザーグループの更新を行う、という事も必要になります。

企業別商品表示

企業別商品表示ECサイト及びマーケットプレイスサイト
企業別商品表示ECサイト及びマーケットプレイスサイト

BtoB(B2B)の商取引では、取扱商品を全ての企業に対して販売することはなく、業界やメーカー、ブランド、商品規格などの様々な条件によって、企業別に提供する商品も異なっているのが一般的です。

そこで、対象企業のユーザーを例えば完成品だけ販売する企業と半製品だけ販売する企業のグループを分けて、不要な商品は表示しない、といった対応が必要になります。

BtoB(B2B)企業がECサイトを構築する際の注意点

さらに、カタログサイトから先に進み、BtoB(B2B)ECを構築する場合には、BtoB(B2B)ならではの機能が必要になります。

再注文の簡素化

BtoB(B2B)の商取引では、定期的に同一商品を同一数量で購入する、と言った購入が繰り返されることが多くなります。

たとえば、定期的に再注文する必要のある事務用品などの商品を企業に販売する場合、ユーザーは注文履歴にある「この商品を再注文する」をクリックするだけで、カートに以前買った同じ商品を同じ数量で入れることができることが必要です。

再注文の簡素化

代理注文機能

BtoB(B2B)の商取引では、営業担当が取引先から電話やFAX、対面で注文を受け付ける場合もあります。

そのため、BtoB(B2B)ECでは、取引先企業の代わりに管理画面からECサイトで注文できる代理注文機能が必要です。

カタログサイトからデジタル化を始めるのも一手

見てきたように、BtoB(B2B)をデジタル化するスタートとして、まずは自社商品を探し出すためのカタログサイトから始めてもメリットがあります。

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