ECサイトでBASEやShopifyを選択すべきでない5つのケース

スポンサードサーチ

独自ドメインでECサイトを構築する際に、BASEやShopifyを使うと、初期コストを抑えたECサイト構築が実現できます。

しかし、企業がECサイトで実現したい内容によっては、BASEやShopifyを選択すべきでない場合が明確にあります。

今回はこの5つのケースについて、見ていきましょう。

ポイントプログラムを利用したい場合

まずは、ECサイトでポイントプログラムを利用したい場合です。

ポイントプログラムとは？

ポイントプログラムは、ポイントサービスやポイントプログラム、ポイントシステムとも呼ばれますが、航空会社のマイレージサービスや楽天ポイントが一般的にはわかりやすい事例として挙げられるでしょう。

ポイントプログラムは、ECサイトで購入をしたことにより、購入ポイントが付与されたり、付与された購入ポイントを使って買い物ができたり、プレゼントがもらえたりするサービスです。

ポイントプログラムは、デメリットもありますが、メリットが大きいのですが、利用するECサイトの構築サービスによっては、利用できないものもあります。

ポイントプログラムのメリット

同一商品が同一の金額で複数のECサイトで販売されていた場合、どのECサイトで購入するのがお得でしょうか？

この場合、ECサイトにポイントプログラムが用意されていると、継続して利用するECサイトであれば、得られたポイントを使って割引や購入ができる分、ポイントが付与される分お得になります。

この、ポイントによるメリットにより、他社との差別化と、さらにポイントを貯めるというインセンティブが働くために、継続しての利用による顧客の囲い込みにつなげることができます。

また、会員ランク（ステージ）に応じたポイント優遇や、ボーナスポイントなどを行う事で、顧客のロイヤルカスタマー化にもつながります。

さらに、ポイントに有効期限を設けている場合には、ポイントが切れそうなタイミングでのお知らせを行う事で、ECサイトでの購買を最近行っていなかったユーザーに対しては再顧客化を促し、既存顧客に対してはリピート機会の創出ができます。

プロモーション施策として、ポイントが倍増する強化期間を設けたり、推奨商品はポイントが倍増するなどを行う事で、顧客の購買意欲を高めることにもつなげられます。

他にも、新規ユーザーに対しては、会員登録時に一律でポイントを付与したり、期間限定でポイントが付与率がアップするなどを行う事で、新規顧客の会員化にも利用できます。

また、ブランド自体が商品価格の値引きを行っていない場合には、ポイントプログラムを使う事で、ブランドの価値を損なうことなく、実質の値引きができるというのもあります。

このように、新規顧客と既存顧客の両方に使えるのが、ポイントプログラムのメリットです。

ポイントプログラムのデメリット

一方、ポイントプログラムで提供されるポイントは、いつかどこかで利用される前提であるために、将来に必ず実施する値引きの予約という面もあります。

そのため、あまりポイントプログラムを多用してしまうと、売上や利益の減少につながってしまいます。

また、ECサイトの性質によってはブランド価値を下げることにつながる可能性もあります。

さらに、顧客に付与されたポイントのうち、期末におけるポイントの未使用残高については、引当金の計上要件を満たす場合、将来使用されると見込まれる額を引当金として負債計上する必要があります。

BASEの場合

まず、BASEにはポイントプログラムに対応するための仕組みは用意されていません。

そのため、ポイントプログラムを実施したければ、他のサービスやパッケージ、フルスクラッチでの開発への移行が必要になります。

Shopifyの場合

Shopifyでは、公式では対応していませんが、サードパーティーでポイントプログラムに対応した以下のようなアプリが用意されています。

Loyalty, rewards and referrals

• 英語のみ。日本語と日本円の対応にはカスタマイズが必要。
• 月間800人の顧客までは無料。
• 基本的なロイヤリティプログラムに対応するなら$159/month～。

EasyPoints

• 日本語、日本円対応。
• $50/月～。

Glow: Loyalty Points & Rewards

• 英語のみ。日本語と日本円の対応にはカスタマイズが必要。
• 50人のアクティブ顧客までは無料。

Smile: Rewards & Loyalty

• 英語のみ。日本語に非対応。
• 機能により無料。
• $49/月～。

Bold Loyalty Points & Rewards

• 英語のみ。日本語に対応できるが日本円に未対応。
• 200人まで無料。
• $29/月～

ただし、日本語や日本円に対応していなかったり、利用価格が対応人数の割に結構な金額となっていたり、導入が難しかったりします。

この中でEasyPointsは、日本語にも日本円にも対応できていますが、「EasyPointsでは、御社のテーマにliquidコードをインストールするため、liquidコードに関する技術的な知識と経験が必要です。」という注意事項があるため、導入には工数がかかってきます。

また、自社で対応したいポイントプログラムに対応できない場合には、結局独自でのポイントプログラムのアプリ開発が必要となってしまいます。

商品バリエーションが多数ある場合

商品バリエーションとは、アパレルの場合だと、色やサイズでバリエーションがありますし、PCの場合には、ケース、電源、CPU、メモリといったバリエーションが求められます。

BASEの場合

BASEでは、商品オプション Appというものがあますが、「商品オプション App」では、何ができますかにあるように、以下の制限があります。

• 最大で20個のオプションまで
• オプション内の選択肢は最大で50個まで

また、「定期便 App」「デジタルコンテンツ販売 App」「抽選販売 App」「Tシャツ作成 App」「スマホケース作成 App」は商品オプションを設定することができません。

Shopifyの場合

Shopifyでも、商品バリエーションは作成できますが、Shopifyヘルプセンター：バリエーションの追加にあるように、以下の制限があります。

• 1つの商品に対して最大100種類のバリエーション
• 各商品には最大3つのオプション

また、バリエーションの個別画像登録ができないため、これらに対応しようとすると、サードパーティーのアプリを探すか、独自にアプリ開発をしないといけません。

配送と支払いを組み合わせたい場合

配送について、単一の配送手段に絞れるのは理想的ですが、実際には商品のサイズや支払方法といった条件により、最適な配送方と支払方法を選択できるようにする必要場合があると思います。

BASEの場合

BASEの場合には、送料詳細設定Appというものには、以下の機能があります。

• 商品に対して複数の送料を設定
• 都道府県ごとまたは地域一律の送料を設定
• 購入金額に応じて送料無料にする設定（国内配送のみ対応）
• 国ごとの送料設定

しかし、使い方にあるように、 配送方法をまとめたりはできるようになっていますが、支払いとの組み合わせというのはできません。

Shopifyの場合

Shopifyの場合には、配送方法や支払い方法を条件に応じて標示する、といった条件選択をすることができません。

バックエンドの処理をカスタマイズしたい場合

BASEやShopifyに限らず、他のショッピングカートでも同じことなのですが、バックエンドへの連携が弱いというのがあります。

ECサイトの売上がある程度の規模になってくると、手動での運用では到底回らなくなってきますので、国内の外部システムとの自動連携をしたい、という要望が必ず発生します。

また、荷物の届け先を複数箇所に設定したい、大手メーカーで良くあるのが、お届け先によって発送の倉庫を変えたい、という場合があり、その場合には倉庫毎の在庫と連動する、といったことが必要になってきます。

BASEの場合

BASEの場合には、こういった外部連携についてはほとんど対応がされていません。

そのため、バックエンドの連携を想定するならば、他のサービスやパッケージ、フルスクラッチでの開発への移行が必要になります。

Shopifyの場合

Shopifyの場合には、荷物の届け先を複数箇所に設定したい場合には、配送先ごとに回数分の決済をしなければならなってしまい、これではユーザーの離脱を招いてしまいます。

新たに独自アプリ開発をすれば対応はできますが、開発ベンダーに依頼することが必要となってきます。

別の決済サービスを使いたい場合

決済サービスについて、BASEやShopifyでは独自の決済サービスが用意されており、簡単に決済サービスを利用ができます。

しかし、別の決済サービスを利用しようとすると、様々なハードルがあります。

BASEの場合

BASEの場合には、そもそも別の決済サービスには対応していません。

そのため、別の決済サービスを使いたい場合には、他のサービスやパッケージ、フルスクラッチでの開発への移行が必要になります。

Shopifyの場合

Shopifyの場合には、別の決済サービスを利用することはできますが、手数料が2.0%追加されてしまいます。

このため、Shppifyペイメント以外をメインで使いたいのであれば、他のサービスやパッケージ、フルスクラッチでの開発への移行が必要になります。

運用でコードを触りたくない場合

ECサイトを運用する上で、キャンペーンや商品訴求などを行うことが常時求められますが、そのたびにシステムのコードを触らないといけないのは、運用メンバーが限定されてしまいますし、運用側の負荷が高くなってしまいます。

BASEの場合

BASEの場合には、HTML編集 Appがリニューアルされましたが、ページの編集を行うためには、HTMLの知識が必要となります。

Shopifyの場合

Shopifyの場合には、テーマエディタを使用して、管理画面からテーマ設定をカスタマイズをしたり、テーマに希望する変更の設定が含まれていない場合は、テーマコードを編集する必要があります。

この際には、「Liquid」と呼ばれる独自に開発したPHP言語を使用しなければいけませんので、「Liquid」でのコーディング方法を理解しているか、「Liquid」を書ける技術者に依頼をしない限り、テーマのカスタマイズは難しいものがあります。

自社にマッチしているかを検討してから導入を

こうして見ていくとわかるように、BASEやShopifyは初期投資を抑えて、自分達でECサイトを運用していきたい、という段階では便利なサービスですが、運用が進んで行ったり、取り扱う商品や運営体制よっては、マッチしない場合があります。

また、そもそも独自ドメインでのECサイトの場合、集客を自前で行わないといけないため、その点でも運用後の負荷はショッピングモール型やマーケットプレイス型のECサイトとはかなり変わってきます。

そのため、ECサイトの構築を始める際には、今後の運用フェーズまで見据えたECサイト開発手法を選択するのが望まれます。

スポンサードサーチ